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各部会・研究会について(仮)

Society for Sustainable Mitigation And Related Technologies Against Catastrophic Events

1.津波シェルター普及研究会
■座長:浅沼先生+水野様(補助:大内+浅野)
■参加者(予):ミズノマリン、小野田産業、スターライト工業、三和シヤッター工業、日本FRP、フジワラ産業、日立造船、鬼怒川ゴム 等
■目的:南海トラフ巨大地震により発生する巨大津波に対抗するために、様々なソリューションを研究・開発する。

2.強靭化住宅研究会(LCP住宅研究会)
■座長:浅沼先生+滝川様(補助:大内+浅野)
■参加者(予):小野田産業、百年住宅、日東、レスキューブ、三和シヤッター工業、フジワラ産業、フジヤマ 等
■目的:巨大地震などの被災後であっても、安全に住み続けられる住宅を研究・開発する。

3. VR防災・インテリジェンスマニュアル研究会
■座長:浅沼先生+松村様(補助:大内+浅野)
■参加者(予):グレイステクノロジー、構造計画研究所、ソラコム、粟野、浅野 等
■目的:南海トラフ巨大地震により発生する巨大津波を想定し、VR技術により究極の「避難マニュアル」を完成させる。

4.メガフロート・海洋開発研究会
■座長:浅沼先生+澤田様(補助:大内+浅野)
■参加者(予):荒木様初めレジリエンスWGメンバー
■目的:破局噴火などによる国民の軽滅的被害を減らすために、海洋開発により第二の国土を創造する。

5.ウィルス感染対策技術研究会
■座長:浅沼先生+大堀様(補助:大内+浅野)
■参加者(予):新日本空調、構造計画研究所、スターライト工業、ソラコム 等
■目的:ウィルス感染に対する、ハード的なアプローチにより感染を抑制し、医療を補助する事を目的とする。

1.津波シェルター普及研究会

地震の際に最も大きな被害を及ぼすのは「巨大津波」です。

2011年3月11日に起こった東日本大震災は、私たちに大きな課題を突き付けることになりました。

津波に対する基準が見直され、30年以内に80%の確率で起こるとされている、南海トラフ巨大地震での被害想定は30万人を超える人的被害となり、直接被害額では220兆円という天文学的な額と試算されました。

3.11後、東北の被災地には、防潮堤の整備などが進みましたが、肝心の南海トラフ域被災エリアには僅かな数の避難タワーが建設されたのみで、総合的な避難対策が進んでいないのが現状です。もっと根本的な方針提示と具体的対応が望まれています。

その津波対策の切り札ともいえるのが「津波シェルター」の開発です。防潮堤や津波避難タワーの隙間を埋め、住民を救助するためにも「津波シェルター」の開発を進めなければなりません。

当研究会では、同時にそれらをどうやって社会に普及していくかをも、研究していきます。

 

2.強靭化住宅研究会(LCP住宅研究会兼務)

最も身近と言える危機は、巨大地震です。

3.11東日本大震災以来、日本列島には大きなひずみのエネルギーが蓄積され続けています。今後、発生するとされる最も有名な地震は「南海トラフ巨大地震」ですが、それに伴う“予震”または“余震”とされる「首都直下型地震」は、更なる甚大な被害を生み出すと想定されています。

特に、日本の首都である東京は、世界にも稀にみる密度で政治・経済・文化が集約している都市です。いわば東京は、人間の「脳」と「心臓」が同居している場所、と言っても過言ではありません。ここが被災した場合、身体である“日本全体”が、最悪の場合、壊死に至る可能性もあるのです。

被害を最小限に抑える技術の確立と、震災後の迅速な復興を見据えた災害に強い都市造りのための基本計画を速やかに進めていかねばなりません。

その為には住宅の強靭化が不可欠です。まずは被災後外部の手助けなく、1週間以上過ごすことのできる「LCP住宅」の開発。そしてその次は、あらゆる災害に対し、生命と財産を守る事の出来る「強靭化住宅」の開発です。

当研究会は、住宅産業の枠組みを超えた新しい住宅の開発を目的としています。

 

3.サイバー防災・インテリジェンスマニュアル研究会

ウイルスによる恐怖は、医療分野だけではありません。

現在の社会インフラを支えているのはすべてコンピューターとなりつつありますが、そこにサイバーテロといった、恣意的、策略的にコンピューターウイルスが流され、感染させられた場合、社会インフラは簡単に破壊される危険性があります。

残念なことに、人間にとって最も恐ろしい存在は「人間」であるのかもしれません。サイバーテロに対抗する電子技術のスペシャリストらが必要になり、国策としてその人材を育成していかねばならないと考えます。

また、災害を回避するために作成されたハザードマップが、各自治体よりインターネットなどで公開されてはいますが、その使い難さであったり、避難所へのルートが不明確であったり、またその避難所自体が安全なのかがわかりにくいなどといった、指摘や問題が挙げられています。

それらを解決するために、住民個別の「避難マニュアル」が必要になります。

例えば、VR技術を利用した「VR避難マニュアル」の開発や、スマートフォン地図アプリに連動した「リアルタイム避難ナビ」等の研究・開発を行うのが、当研究会の役割です。

 

4.メガフロート・海洋開発研究会

究極の防災対策として、メガフロートをさらに巨大化させた「海上都市構想」を提唱しています。

■減災スマートアイランドリゾート構想

減災・サステナブル学のコンセプトを基軸として概念をまとめた、経済特区などの機能を有する超長期的施設です。

■オーシャンランド構想

居住施設を主体として、滑走路・ヘリポートを整備し、日常生活や仕事、教育、娯楽などを含め、島自体で機能が完結できる構想です。

日本列島に災害側面での安全な場所が存在しない以上、海上都市を建設し、移住または拠点とする場所を確保することは、非常に有効と考えます。

海上都市として、快適な居住空間を設けることができれば、災害後の避難生活が長期化する際にも対応が充分に可能です。

同時に海洋資源の開発、海からの再生可能エネルギーの開発なども当研究会の重大な研究テーマとなります。

 

5.ウィルス感染対策技術研究会

恐れを知らぬ人類も・・・

過去に何度も、未知のウイルスに命を脅かされてきました。

天然痘、ペスト、コレラ、何種ものインフルエンザなど、その流行のたびに人類はそれらを克服し、そして生き延びてきました。

科学・医療技術が発展したこの現代においてさえも、昨今の「新型コロナウイルス」の感染対応に忙殺され、また翻弄され、日々の生活は疎か世界経済の混乱さえ引き起こし兼ねない状況にあり、まさに生存競争の真っただ中です。

我々人類が解明してきたとされる謎は、地球から見ればほんの一部です。地球の表面水にしか過ぎない“海“の底にすら、たどり着けていないのです。

今後、地底、海底、隕石に付着した鉱物などから未知の存在が次々と確認され、そして私たちの生活を脅かすこととなってくるのは必然です。

残念ながら、今後も未知のウイルスとの戦いは続く事でしょう。

当研究会は「医学会」をサポートしながら、建築設計思想の根本的な見直しを行い、抗菌空調システムの開発、行動シミュレーションによる感染拡大のプロセスを解明し、ハードウエアによる感染防止対策技術を研究・開発していくものです。

役員名簿 *2021.01.31現在

会長(代表理事):浅沼 博   (国立大学法人千葉大学・特別会員)

副会長(理事) :大内 照雄  (合同会社レスキューブ・法人会員)

副会長     :仲保 京一  (日立造船株式会社・個人会員)

技術部長(理事):浅野英樹   (株式会社大林組・個人会員)

広報部長(理事):楠美健太   (Globally株式会社・個人会員)

開発部長    :水野 茂   (株式会社ミズノマリン・法人会員)

営業部長    :山本 隆浩  (スターライト工業株式会社・法人会員)

特別顧問    :阿久津 幸彦  (立憲民主党・特別会員)

相談役     :黄野 吉博   (一般社団法人レジリエンス協会・特別会員)

顧問      :古谷 泰文   (国立大学法人東北大学・特別会員)

顧問      :工藤 一浩   (国立大学法人千葉大学・特別会員)

顧問      :油川 洋    (日本安全保障危機管理学会・特別会員)

顧問      :石附 弘    (日本市民安全学会・特別会員)